2/18新型冠状病毒感染的肺炎（５）

色々と動きがありますが、終息の気配は未だありません。その後の諸情報を引用します。

　２月１４日（金）に横浜市で開催された日本環境感染学会では、緊急セミナーが企画され、WHOのシニアアドバイザー・新藤奈邦子氏は、「感染力は季節性インフルエンザより高いというデータがある。軽症者は発症から３日間のウイルス排出量が多い」等の情報を披露し、「今、世界中が一番心配しているのが日本である。ここでがんばって食い止めて欲しい」と述べています。

　２０２０年２月１５日発行の日本医事新報（No.4999）に、国際医療福祉大学医学部公衆衛生学・和田耕治教授は、２月５日現在の情報に基づいて、「水際対策」について詳述しておられます。先ず、それを考える資料として、２０１０年の新型インフルエンザ対策総括会議で示された水際対策への教訓を提供しておられます。要約して紹介します。

• 　国は、発生状況や諸外国の情報を踏まえ、専門家の意見を元にして、機動的に水際対策の縮小等の見直しが可能となるようにすべきである。
• 上記の判断が早期に可能となるために、厚生労働省等は海外における発生動向を早期に把握・分析可能なような仕組みを構築すべきである。
• 入国者の健康監視は、検疫の効果と保健所の対応能力を踏まえ、その範囲を必要最低限とし、中止の基準を明確にすべきである。
• 水際対策の効果については、感染拡大時期を遅らせる効果はあるとする意見はあるが、その有効性を説明する科学的根拠は明らかではない。効果検証には、専門家の意見を得る機会を設けるべきである。
• 「水際対策」の用語そのものが、「侵入を完璧に防ぐための対策」との誤解を生じさせないことが必要である。その為に、名称そのものの検討が必要である。そして、役割について、十分な説明が欠かせない。

　和田教授は、２月５日の時点で、次のことを指摘しておられます。

　先ず、「水際対策の効果が限定的と示唆されるのは、中国との関連がない症例が出た時であろう」と予見しておられます。

　次に騒ぎが大きくなるのは、国内で日本人の感染者が多数となり、日本人の死者が出た時であろう」と予測しておられます。

２月１８日　　私は感染症は素人です　　T.HoSoDa

 

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